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『動画配信市場調査レポート2018』

動画配信市場の実態把握のためにDCAJが独自で調査した結果をまとめた『動画配信市場調査レポート2018』を発刊いたしました。 今回の調査の結果、2017年の動画配信市場規模は、1,850億円(前年比約113%)と推定しました。2017年は一部撤退する事業者が出てきているものの、全体的には新たなジャンルとして浸透し始めているライブ配信を含む既存のサービスが引き続きユーザーを増やし、市場規模を拡大しました。 また今後の市場規模の予測では、動画配信サービスの更なるプロモーション強化やテレビデバイス対応、また5Gの普及などユーザーの利便性向上に繋がる環境の変化などを踏まえ、2022年には2,600億円まで成長すると推定しました。 2018年版では、株式会社ワイズ・メディア 塚本幹夫氏による特別寄稿「放送同時配信はテレビを変えるか」?同じ方向性と異なる思惑?を巻頭に配するとともに、その現状と課題を整理すべく主な事業者へのヒアリングを実施し、動画配信市場の現状と課題および動画配信ビジネスの新たな展開について考察しました。 本レポートが、皆様のビジネスを推し進める上で少しでもお役に立てれば幸いです。

●動画配信の定義
動画配信とは、インターネットやケーブルテレビなどのネットワークを経由し、ユーザーが観たい動画コンテンツを好きな時に視聴することができるVODサービス(Video On Demand)に加え、新しいジャンルとして立ち上がっているライブ配信(ライブストリーミングによるリアルタイム動画配信)サービスも、本レポートでは動画配信市場として定義する。

●本レポートにおける動画配信の範囲
本レポートでは、有料の動画配信サービス を対象とし、その市場規模は2017 年1月~12月までにユーザーが支払った代金の総額としている。よって本市場規模には、動画配信事業者が得る広告費は含んでいない。

【購入申込方法】

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【お得なセット売り】
『動画配信市場調査レポート』(2018/2017セット売り)』販売価格 15,000円+税
●SPIインフォメーション URL:http://www.spi-information.com/report/19349.html

【レポート詳細】

■調査目的
2017年の国内の動画配信の市場規模、最新動向、ユーザー動向を把握し、今後のコンテンツ市場の発展に資することを目的とする。

■調査方法
・事業者、関連団体の公表データの収集 ・事業者ヒアリング調査

■調査期間
2017年12月~2018年3月

■調査主体
一般財団法人デジタルコンテンツ協会  (協力:株式会社シード・プランニング)

『動画配信市場調査レポート2018』目次
Ⅰ.特別寄稿 塚本幹夫 (株式会社ワイズ・メディア 代表取締役) 「放送同時配信はテレビを変えるか」~同じ方向性と異なる思惑~

Ⅱ.動画配信市場調査
1.調査概要
2.動画配信とは
2.1.動画配信の定義
2.2.動画配信サービスの経緯
2.3.2017年~2018年の主な動画配信関連ニュース
3. 動画配信市場の国内規模と最新動向
3.1.市場規模の算出方法
3.2.市場規模とその概況
3.3.課題
4.市場の今後
5.主要企業の動向
5.1.NTTドコモ (dTV)
5.2.NTTぷらら(ひかりTV)
5.3.ジュピターテレコム(J:COMオンデマンド)
5.4.DMM.COM(DMM)
5.5.U-NEXT (U-NEXT)
5.6.ビデオマーケット(VideoMarket)
5.7.楽天 (Rakuten TV)
5.8.Netflix (Netflix)
5.9.GYAO! (GYAO!ストア)
5.10.Google (Google Play ムービー&TV)
5.11.Amazon.com (Amazon プライム・ビデオ)
5.12.HJホールディングス (Hulu)
5.13.PERFORM GROUP (DAZN)
5.14.AbemaTV (AbemaTV)
5.15.WOWOW (WOWOWメンバーズオンデマンド)
6.主な動画配信サービスの事業者概要一覧
7.資料編
7.1.デバイスの普及状況
7.2.2016年の日本のコンテンツの市場規模と動向

【書誌情報】
品 名:  動画配信市場調査レポート2018
発 行:  一般財団法人 デジタルコンテンツ協会
仕 様:  A4 117頁
発 刊:  2018年4月23日
価 格:  10,000円+税
販 売:  SPIインフォメーション ※PDFファイルでご提供

[本件のお問合せ先]一般財団法人 デジタルコンテンツ協会 調査部 e-mail:vod_report@dcaj.or.jp

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